こんにちは、歯科衛生士の三上です！
今回は 歯科衛生士の給与や福利厚生について、詳しく解説していきます。
このような内容を知ることで、自分に合った働き方や職場を見つける ひとつの指標になると思います。
歯科衛生士を目指している方や、すでに働いている方は、ぜひ参考にしてみてください。
歯科衛生士の平均給与と地域差
歯科衛生士の給与について、平均給与や都道府県別の給与水準が注目されます。
ご自身に合った働き方やキャリアアップの機会を見逃さないように、ひとつずつ見ていきましょう。
歯科衛生士の平均給与・比率
日本全国の歯科衛生士の平均給与を 常勤・非常勤別にまとめました。
| 常勤 | 月給 | 244,900円 |
| 年間賞与その他特別給与 | 441,900円 | |
| 年収 | 3,380,700円 | |
| 非常勤 | 時給 | 1,379円 |
傾向として 都市部の方が平均給与が高い傾向があります。
給与と比率をグラフにすると、以下の通りです。
歯科衛生士の年収（常勤）
300～400 万円 35.3%
引用元：歯科衛生士の勤務実態調査 報告書
130～300 万円 31.3%
400～500 万円 16.6%
500～600 万円 6.5%
600～700 万円 3.6%
700～800 万円 2.2%
800～900 万円 0.9%
130 万円未満 0.7%
900～1,000万円 0.1%
歯科衛生士の年収（非常勤）
130 万円未満 58.2%
引用元：歯科衛生士の勤務実態調査 報告書
130～300 万円 32.5%
300～400 万円 4.9%
都道府県別の給与水準
歯科衛生士の給与は、地域によって大きく異なる傾向があります。
例えば、都市部の歯科医院では、給与水準が高くなる傾向があります。
以下の表は、2021年の都道府県別の平均年収です。
サンプル数が少ない都道府県については、統計的に異常な値を取り除くために非掲載としています。
| 都道府県 | 常勤歯科衛生士の平均年収(円) |
|---|---|
| 広島 | 462.4万円 |
| 神奈川 | 444.3万円 |
| 愛知 | 419.6万円 |
| 東京 | 407.9万円 |
| 香川 | 407.9万円 |
| 京都 | 394.2万円 |
| 栃木 | 389.0万円 |
| 富山 | 383.7万円 |
| 鳥取 | 383.0万円 |
| 埼玉 | 378.9万円 |
| 福島 | 376.1万円 |
| 兵庫 | 372.5万円 |
| 鹿児島 | 366.8万円 |
| 千葉 | 365.5万円 |
| 岐阜 | 353.7万円 |
| 茨城 | 350.8万円 |
| 大阪 | 345.3万円 |
| 熊本 | 344.0万円 |
| 奈良 | 334.5万円 |
| 宮城 | 313.7万円 |
| 長野 | 308.5万円 |
地域により給与に違いがある理由
- 都市部の歯科医院は、患者数が多く 診療時間も長くなる
そのため歯科衛生士に高い給与を支払うことができる - 都市以外の歯科医院は、患者数が少なく 診療時間も短いことが多い
都市部と地方によって異なることがわかりましたが、地域差以外の要因もあります。
歯科衛生士の時給
以下は非常勤 歯科衛生士の時給のグラフです。
非常勤 歯科衛生士 勤務先の時給
引用元：歯科衛生士の勤務実態調査 報告書 （2020年3月）
1,500 円～1,700 円 18.8%
1,300 円～1,500 円 26.4%
1,100 円～1,300 円 27.7%
900 円～1,100円 14.7%
非常勤 歯科衛生士の平均時給は、1,380円とのデータが出ています。
ただし、地域や勤務形態、経験年数、能力によって変動するため、自身の条件に合わせた相場を調べることが重要です。
歯科衛生士の福利厚生
歯科衛生士の福利厚生について、『社会保険、退職金、住宅手当、残業手当』を詳しく解説します。
社会保険加入状況
ほとんどの歯科医院が 歯科衛生士を含め従業員全員を健康保険・雇用保険に加入させていることが多いです。
日本歯科医師会が2019年に実施した調査によると、歯科医院のうち、従業員数10名以下の医院の約9割が健康保険・厚生年金・雇用保険に加入させていることが明らかになっています。
ただし、加入する社会保険の種類や内容は、歯科医院によって異なる場合があります。
健康保険の種類と内容
歯科医院の多くが、従業員全員を健康保険に加入させています。
健康保険は、全国健康保険協会によって運営されており、従業員などの被保険者のほか、自営業者や家族も加入することができます。
被保険者は、医療費や出産手当などが給付されます。
歯科医療に携わる従業員全員が加入する健康保険の組合数は全国で約5500あるとされています。
引用元：「全国健康保険組合連合会加入組合における被保険者数及び保険料等の動向に関する調査報告書」2020年 厚生労働省
ただし、健康保険の種類は、加入する団体や企業によって異なります。
例えば、一部の歯科医院では、被保険者の健康保険が労働者健康保険組合になっていることがあります。
それぞれのケースで 給付内容が異なりますので、確認が必要です。
雇用保険の加入状況
歯科医院に勤務する歯科衛生士も、雇用保険に加入することができます。
ただし、加入には条件があります。
例えば、正社員や契約社員であることが必要です。
また、歯科医院の規模や経営方針によって、雇用保険に加入していない場合もあります。
雇用保険は、失業した場合に給付金が受けられる制度です。
雇用保険の加入状況に関しては、都道府県ごとに大きな差は見られません。
全国的に見ると、約90%以上の歯科医院が雇用保険に加入しています。
雇用保険の加入状況は、非常に高い水準です。
- 労働者の雇用に関する問題に備える
- 医院側のリスク管理の一環
- 従業員に対する福利厚生（信頼感の向上）
厚生年金の加入状況
歯科医院に勤務する歯科衛生士も、厚生年金に加入できる場合があります。
ただし、歯科医院の規模や経営方針によって異なります。
大手歯科医院では、厚生年金に加入することが一般的ですが、個人経営の歯科医院では、加入していない場合もあります。
歯科医院における厚生年金の加入状況は、全体的に比較的低い水準にとどまっています。
例えば、日本歯科医師会によると、歯科医療従事者の厚生年金加入率は、2019年時点で約50%です。
全産業平均（約70%）に比べて低い水準となっています。
また、歯科医院において加入している場合でも 自己負担が必要な場合が多いです。
従業員が厚生年金に加入しているかどうかは、就業規則や雇用契約書などで確認できます。
厚生年金は、社会保険制度の一つで、会社員や公務員などの被保険者が加入する制度です。
厚生年金に加入することで、老齢や障害、死亡に際して給付が受けられます。
厚生年金は企業従業員向けの社会保険制度で、国民年金は企業に勤めていない人や自営業者向けの年金制度です。
福利厚生の一つとして、厚生年金の加入状況にも注目し、自己負担の金額や加入条件などを確認することが大切です。
歯科衛生士の退職金制度
退職金制度の実態、種類、メリットデメリットについてお伝えします。
退職金制度の実態
歯科医院における退職金制度は、導入されている場合とされていない場合があります。
特に、小規模な歯科医院では退職金制度が導入されていない場合が多いです。
厚生労働省が行った調査によると、歯科医師の退職金制度については、全体の53.6％が導入しており、歯科衛生士については、36.1％が導入しています。
一方で、歯科医院の規模によって差があることも明らかになっています。
20人未満の歯科医院については、全体の約2割しか退職金制度を導入していません。
退職金制度が導入されていない代わりに、報奨金やボーナスなどの福利厚生を提供する場合もあります。
退職金制度の種類
退職金制度には いくつかの種類があります。
代表的なものには、企業年金、確定給付型退職金制度があります。
企業年金
企業年金は、企業が従業員のために積み立てた年金で、退職金として支給されます。
従業員が定年までに勤続した年数や給与水準に応じて支給額が決まります。
確定給付型退職金制度
確定拠出型退職金制度は、従業員と企業が一定の金額を拠出し、その資産運用益に応じて将来的な退職金を支払う制度です。
従業員が自分の資産運用に関与することができるため 柔軟性がありますが、運用成績に左右される側面もあります。
退職金制度のメリット・デメリット
メリットとしては、以下の点が挙げられます。
- 将来的な老後の資金を確保できる
- 定年退職後に安心して生活できる
- 従業員のモチベーション向上から離職率の低下へつながる
一方、デメリットとしては、以下の点が挙げられます。
- 企業側の負担が大きく、経営に影響が出る場合がある
- 退職金制度の運用リスクがある
住宅手当
歯科衛生士に対して住宅手当が支給される場合がありますが、勤務先によってその支給条件は異なります。
具体的には、地域や勤続年数に応じた支給となることが多く、支給額も様々です。
住宅手当は、社員が住居を確保するための手当です。
しかし、支給の有無や支給額は企業によって異なります。
厚生労働省によると、住宅手当の支給率は、2019年には全労働者の約32.3%です。
業種別の支給率では、製造業が約61.9%、サービス業が約25.4%となっています。
残念ながら、歯科衛生士の場合 住宅手当が支給されるケースは多くありません。
住宅手当が支給される条件や支給額は勤務先によって異なるため、入職前に確認することが大切です。
家族手当
家族手当についても 勤務先によりその支給条件は異なります。
家族手当の支給額は、家族構成によって異なることが多いです。
家族手当は、社員が家族を養うための手当です。
厚生労働省によると、家族手当の支給率は、2019年には全労働者の約8.7%です。
業種別の支給率では、製造業が約21.4%、サービス業が約4.5%となっています。
歯科衛生士で家族手当が支給されることは少ないのが現状です。
家族手当制度は、従業員の家庭生活の支援につながり、働きやすい職場環境を整えることにも繋がります。
残業手当
歯科医院では残業手当を支給している職場、支給していない職場があります。
残業手当が支給される場合でも、残業時間に上限があるケースが見られます。
ただ、一般的な歯科医院は予約制のため 残業が少ない場合が多いです。
（私やまわりの歯科衛生士の経験を含みます）
残業手当は職場によって異なるため、求人情報や面接時に確認することが大切です。
産前産後休業・育児休業（産休育休）
歯科衛生士の育児休業取得率は、61.6％とのデータが出ています。
全職種の国内平均を上回っており、比較的 産休育休が取得しやすいと言えます。
引用元：厚生労働省「産前産後休業・育児休業等取得状況調査」2019年度
歯科衛生士は 需要が高く 転職がしやすい職業です。
もし産休育休を取得できない勤務先だったとしても、一度退職して 落ち着いたころに再就職しやすいでしょう。
まとめ 歯科衛生士の給与と福利厚生
歯科衛生士の給与は、常勤の年収で 200万円～600万円程度、時給の場合は 1,100円～1,800円程度の場合が多いです。
ただし、経験年数や勤務地によって差があります。
歯科衛生士の勤務先（歯科医院など）では 社会保険に加入している場合が多く、健康保険や雇用保険などが含まれます。
歯科医院によっては、残業手当や住宅手当、家族手当を設けている場合もあります。
歯科衛生士の給与や福利厚生には、都道府県や雇用先によって差があります。
歯科衛生士として働く上で、自分が働きやすい環境や待遇を確認してみてください。
歯科衛生士が幸せな働き方を実現できるよう 応援しています！
